【防災力:4】ザ・パークハウス新宿タワー
「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害等に遭遇しても、家族の”命”と”財産”を守ることのできる不動産であるか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。
物件名 ザ・パークハウス新宿タワー
[所在地] 〒169-0074 東京都新宿区北新宿2丁目21−2
防災力 | Level 4 |
地盤 | [5]表層地盤増幅率及びボーリング調査が良好 |
浸水 | [3]氾濫浸水区域に近接し、約0.8mの浸水可能性 |
建物 | [5]免震構造 |
火災 | [5]接道状況及び系統連続性は良好 |
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら) |
標高・地形
●標高約26m~27m、神田川流域の谷底低地に続く切土地に位置します。
●「液状化」「埋没谷」等の地盤ハザードエリアに該当しません。
※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]
表層地盤増幅率
●表層地盤における地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.33”です。
●都区内で優良レベルであり、地震時の揺れが小さくなる可能性が高い場所です。
※地盤増幅率が”1.8”以上だと地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。
※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]
【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)
近隣のボーリング調査
●敷地内に公開されたボーリング調査地点はありません。
●周辺にある複数の調査地点では、
▼深度約4m~5mまではN値0~2の非常に柔らかい層となっています。
▼それ以降、段々と固い地層となり、深度10m~12mほどで支持層に到達するようです。
●また、当該物件の公式ホームページに「地下約11.5m以深のN値50を越える強固な東京礫層を、建物を⽀える⽀持基盤とする直接基礎(べた基礎形式)としています。」との記載があります。
●表層面は柔らかいですが、支持層が比較的浅いので、マンション適地といえます。
浸水リスク
●最大約0.8mの浸水可能性が指摘されています。
●敷地の西側は神田川の流域に掛かっており、赤い線で表示される「河川が氾濫した場合の浸水区域」と近接しています。
●想定を超える大雨が降った場合には、浸水被害が拡大する可能性がある立地です。
※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]
建物
●2012年1月竣工のRC造地下1階地上20階建です。
●施工会社は、スーパーゼネコンの「鹿島建設」です。
●スーパーゼネコンが施工した免震構造の建物であり、損壊リスクは低いです。
接面道路
●南西側(幅員30m超)、北西側(幅員30m超)の2本の都道に接面する2方路地です。
●都道に挟まれるように接面しているので、系統連続性は良好です。
●接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。
地域危険度調査
●東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、「北新宿2丁目」の地域危険度は“3”(※)であり、災害リスクが多少残る地域であるとされています。
●ただ、対象地は、都道と南北で接道しており、地域危険度調査とは切り離して考えうる場所です。地域から受ける災害リスクは無視していいでしょう。
※地域危険度は、5段階評価で1が最も安全であることを示しています。
周辺環境他
「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2023年累計」を見ると、北新宿2丁目は33件となっており、治安は“5段階で3番目のレベル”です。
本マンションの総評
●表層地盤増幅率が優良レベルで、ボーリング調査も良好な結果となっています。
●氾濫浸水区域と近接し、約0.8mの浸水可能性が指摘されています。
●スーパーゼネコンが施工した免震構造の建物なので、損壊リスクは低いです。
●接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。
⇒地盤が良い場所に建つ、スーパーゼネコンが施工した免震構造の建物なので、建物損壊リスクは低いです。ただ、神田川の氾濫浸水区域と近接し、約0.8mの浸水可能性が指摘されていることから、浸水リスクは無視できないレベルです。よって、防災力を“レベル4”とします。(5段階評価で5が最も安全)
≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。