【防災力:4】ザ・パークハウス文京江戸川橋

「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害等に遭遇しても、家族の”命”と”財産”を守ることのできる可能性が高い不動産であるか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。

物件名 ザ・パークハウス文京江戸川橋


[所在地] 〒112-0005 東京都文京区水道2丁目15−7

防災力 Level 4
地盤 []表層地盤増幅率及びボーリング調査が良好
浸水 []氾濫浸水区域内で、約1.3mの浸水可能性
建物 []2016年竣工の中層RC造建物
火災 []接道状況及び系統連続性は良好
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら)

 標高・地形

標高6m~7mほど、神田川沿いの谷底低地及び台地にまたがっています。
「液状化」「埋没谷」等の地盤ハザードエリアに該当しません。

※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]

 表層地盤増幅率

表層地盤における地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.4~1.41”です。
都区内では低い数値であり、地震時の揺れが小さく抑えられる可能性が高い場所です。
※地盤増幅率が”1.8”以上だと地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。

※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]

【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)

近隣のボーリング調査

敷地内に公開されたボーリング調査地点はありません。
南方にある調査地点では、深度4mほどでN値2を超えて固い地層となり、深度8mほどでN値50の支持層となり得る地層が出現します。ただ、当該地点は、深度8mまでしか表記がなく、このN値50の地層がこの下にも連続して存在しているのかは不明です。
表層地盤増幅率が良好であることや、広く周辺の地点を調査した結果、これより下の地層に極端に柔らかい地層は出現しないと推定します。
※対象地や隣接地のボーリング調査の結果等が明らかになり地盤への影響が判明した場合には、地盤リスクの評価を見直す可能性があります。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、当該地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。

浸水リスク

最大約1.3mの浸水可能性の指摘があります。
対象地は、赤い線で表示される「神田川が氾濫した場合の浸水区域」内に位置しているため、想定を超える大雨が降った場合には、浸水被害が拡大する可能性があります。

※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]

 建物

2016年3月竣工の中層RC造建物(地下1階地上9階建)です。
施工会社は、中堅ゼネコンの「日本国土開発」です。
中層RC造建物なので、損壊リスクは低いでしょう。

 接面道路

北西側(幅員約12m)、南東側(幅員約7m)の2本の区道と接面している2方路地です。
北西側接面道路は片側一車線が整備され、目白通りなどへのアクセスは容易であるため、系統連続性は良好であると判断します。
接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。

地域危険度調査

東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、「水道2丁目」の地域危険度は“2”(※)であり、災害に比較的強い地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で1が最も安全であることを示しています。

周辺環境他

「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2023年累計」を見ると、水道2丁目は13件となっており、治安は“5段階で1番安全なレベル”です。

 本マンションの総評

表層地盤増幅率が良好で、近隣のボーリング調査も良い結果です。
氾濫浸水区域内に位置し、約1.3mの浸水可能性が指摘されています。
中層RC造建物なので、損壊リスクは低いでしょう。
接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。

表層地盤増幅率が良好で、近隣のボーリング調査も良い結果なので、地盤リスクは小さいと判断します。神田川の氾濫浸水区域内に位置し、約1.3mの浸水可能性が指摘されているので、浸水リスクは顕在です。その他のリスクは低いため、防災力を“レベル4”とします。(5段階評価で5が最も安全)

≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。