【防災力:5】パークシティ浜田山

「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害等に遭遇しても、家族のと”財産を守ることのできる可能性が高い不動産であるか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。

物件名 パークシティ浜田山

[所在地] 〒168-0072 東京都杉並区高井戸東1丁目31−2他

防災力 Level 5
地盤 []表層地盤増幅率及びボーリング調査が比較的良好
浸水 []大きな浸水リスクなし
建物 []免震構造の中層棟及び耐震等級”2”取得の低層棟
火災 []系統連続性は普通
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら)

 標高・地形

標高約44m~46mの台地上の切土地です。地形的には、台地と同等と考えられます。
「液状化」「埋没谷」等の地盤ハザードエリアに該当しません。

※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]

 表層地盤増幅率

表層地盤における地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.51~1.52”です。
都区内では比較的低い数値であり、地震時の揺れが小さく抑えられる可能性がある場所です。
※地盤増幅率が”1.8“以上だと、地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。

※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]

【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)

近隣のボーリング調査

敷地内に公開されたボーリング調査地点はありません。
南側接面道路付近にある調査地点では、深度5mほどで支持層となるようです。
西方にある調査地点では、支持層が十数mを超えるようですが、深度8m以深は固い地層となっているので、地盤リスクは感じません。この地点の柱状図では15mまでの表記しかなく、支持層の深さは把握できません。
大きな地盤リスクの兆候がなく、支持層が比較的浅いことが推測されるので、地盤の良い場所であるといえるでしょう。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、対象地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。

浸水リスク

敷地の一部に約0.4mの浸水可能性が指摘されていますが、標高や地形から見て、敷地全体に大きな影響を及ぼすことはないものと判断します。
※想定を超える大雨が降った場合には、内水氾濫の被害が拡大する可能性があります。

※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]

 建物

2009年8月竣工の地下1階地上3階建~6階建という低層~中層のRC造建物です。
A棟~E棟(いずれも6階建)は免震構造、F棟~I棟(いずれも3階建)は耐震等級“2”の耐震構造となっています。
施工会社は、スーパーゼネコンの「鹿島建設」ですし、耐震性においては、都区内最高ランクといえます。

 接面道路

敷地周辺に、幅員約5m~6mの区道が整備されています。広い敷地の中央には南北を貫くように幅員約16mの区道も整備されており、接道状況に問題はありません。
ただ、幹線道路等へ直線的にアクセスできる道路はなく、系統連続性は普通と判断します。
接道状況及び系統連続性に問題はなく、火災時の災害リスクは低いと判断します。

地域危険度調査

東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、「高井戸東1丁目」の地域危険度は”2”(※)であり、災害に比較的強い地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で1が最も安全であることを示しています。

周辺環境他

「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2023年累計」を見ると、高井戸東1丁目は8件となっており、治安は“5段階で1番安全なレベル”です。
西側で中学校に隣接・近接しているA棟・C棟・E棟、及び井の頭線の線路に近いA棟では、少し騒がしさを感じる可能性があります。

 本マンションの総評

表層地盤増幅率及びボーリング調査が比較的良好な、台地上の切土地に位置します。
浸水リスクは低いでしょう。
「免震構造」または「耐震等級”2”の耐震構造」の低層~中層RC造建物です。
十分な広さの区道が周囲に整備されており、火災時の災害リスクは低いでしょう。

表層地盤増幅率及びボーリング調査が比較的良好な、台地上の切土地に位置するので、地盤リスクは低いでしょう。その場所に建つ、スーパーゼネコンが施工した「免震構造」または「耐震等級”2”の耐震構造」の低層~中層RC造建物なので、損壊リスクは非常に低いです。浸水リスク及び火災リスクも低いので、防災力を“レベル5”とします。(5段階評価で5が最も安全)

≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。