【防災力:5】ハウスソラーナ

「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害等に遭遇しても、家族のと”財産を守ることのできる不動産であるか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。

物件名 ハウスソラーナ

[所在地] 〒154-0003 東京都世田谷区野沢1丁目35−1他

防災力 Level 5
地盤 []ボーリング調査が良好な台地
浸水 []浸水可能性の指摘なし
建物 []2000年竣工の中層RC造建物
火災 []接道状況及び系統連続性は良好
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら)

 標高・地形

標高約33m~34mの台地に位置します。
東京都建設局が公開している「東京の液状化予測図」では「液状化の可能性がある地域」に掛かっています。
また、対象地は、12万年前~16万年前に作られたという「埋没谷(東京層下部基底面)」の範囲に該当しますので、大地震の際の揺れが大きくなる可能性があります。

※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]


※ 東京都建設局 → [東京の液状化予測図]

【参照】地下に「埋没谷」があると、何が悪いのか?

 表層地盤増幅率

対象地は、J-SHIS Mapの2つのメッシュにまたがっており、表層地盤(地表近くの地層)の地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.31”及び”1.71”と少し極端な数値となっています。
敷地の北側の一部が入るメッシュの”1.31”は都区内ではかなり良い地盤となりますが、敷地のほとんどが含まれるメッシュの”1.71”は、都区内の武蔵野台地エリアでは高い数値であり、地震時の揺れが大きくなる可能性がある場所です。
※地盤増幅率が”1.8”以上だと、地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。

※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]

【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)

近隣のボーリング調査

敷地内に公開されたボーリング調査地点はありません。
北側隣地にある調査地点では、
深度9mほどまでは柔らかい地層が続きます。
深度10mほどでN値50を超え、深度14mほどで支持層に到達します。
深度13m前後に埋没谷の影響と推察される地層が入りますが、N値は30以上あるので、大きな問題はないと考えます。
地下水位の下に砂質の地層はあるものの、概ねN値50ほどの固い地層なので、液状化リスクは大きくないのではないかと推察します。
深度10mほどで固い地層となるので、マンション用地として大きな問題はないと判断します。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、対象地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。

浸水リスク

浸水可能性は指摘されていません。

※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]

 建物

2000年11月竣工の中層RC造建物(地上7階建)です。
施工会社は、大手ゼネコンの「長谷工コーポレーション」です。
中層RC造建物なので、損壊リスクは低いでしょう。

 接面道路

南東側(幅員約7.6m~9.4m)、南西側(幅員約5.3m~6m)の2本の区道に接面する角地です。
南東側接面道路から北方の「世田谷観音通り」へのアクセスは容易であり、系統連続性は良好と判断します。
接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。

地域危険度調査

東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、「野沢1丁目」の地域危険度は“3”(※)であり、災害リスクが多少残る地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で1が最も安全であることを示しています。

周辺環境他

「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2023年累計」を見ると、野沢1丁目は9件となっており、治安は“5段階で1番安全なレベル”です。

 本マンションの総評

表層地盤増幅率はあまり良くないですが、台地に位置します。
ボーリング調査の結果は良好です。
浸水可能性は指摘されていません。
中層RC造建物であり、損壊リスクは低いでしょう。
接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。

表層地盤増幅率はあまり良くないですが、ボーリング調査の結果が良好な台地に位置するので、大きな地盤リスクはないと判断します。その他の浸水リスク、建物損壊リスク、火災リスクのいずれも低いので、防災力を“レベル5”とします。(5段階評価で5が最も安全)

≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。