【防災力:3】グランアルト加賀

「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害等に遭遇しても、家族の”命”と”財産”を守ることのできる不動産であるか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。

物件名 グランアルト加賀

[所在地] 〒173-0003 東京都板橋区加賀2丁目7−1

防災力 Level 3
地盤 []液状化リスクが顕在
浸水 []氾濫浸水区域内で、約0.8mの浸水可能性
建物 []全体的にはどっしりとした形状
火災 []系統連続性は普通(やや優る)
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら)

 標高・地形

標高約17m~19m、石神井川沿いの谷底低地に位置します。
東京都建設局が公開している「東京の液状化予測図」では「液状化の可能性がある地域」に含まれています。

※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]


※ 東京都建設局 → [東京の液状化予測図]

 表層地盤増幅率

表層地盤における地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.54″です。
都区内では比較的低い数値であり、地震時の揺れが小さく抑えられる可能性がある場所です。
※地盤増幅率が”1.8”以上だと地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。

※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]

【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)

近隣のボーリング調査

敷地内に公開されたボーリング調査地点はありません。
周辺にある調査地点では、
深度4mでN値5を超えます。(N値30を超える地点もあります)
表層面の地層は標準以上の固さがあるようです。
支持層の深さは、19m~22mほどのようです。
地下水位の下に砂質の地層が広がっている地点が多いので、液状化の可能性があることが把握できます。
これらの地点は、地盤の固さは悪くないのですが、液状化の可能性があるので、あまり良い地盤ではありません。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、当該地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。

浸水リスク

最大約0.8mの浸水可能性の指摘があります。
敷地は、赤線で示される「石神井川が氾濫した場合の浸水区域」に含まれています。
想定を超える大雨が降った場合には、浸水被害が拡大する可能性がある立地です。

※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]

 建物

2003年3月竣工のSRC造地下3階地上15階建です。
施工会社は、中堅ゼネコンの「淺沼組」です。
建物は、上から見ると“く”の字のようになっている箇所等がありますが、全体的にはどっしりとした形状をしているので、損壊リスクは低いと判断します。

 接面道路

南西側区道(幅員約6.7m~7.3m)に接面する中間画地です。
接道部分では、敷地後退をして歩道を整備しています。また、北側の石神井川沿いでも「加賀二丁目緑の広場」として敷地の一部を無償提供しています。
幹線道路まで、直線的にアクセスできる道路はないので、系統連続性は普通(やや優る)と判断します。
接道状況及び系統連続性に問題はないので、火災時の災害リスクは低いと判断します。

地域危険度調査

東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、「加賀2丁目」の地域危険度は“1”(※)であり、災害に強い地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で1が最も安全であることを示しています。

周辺環境他

「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2023年累計」を見ると、加賀2丁目は12件となっており、治安は“5段階で1番安全なレベル”です。

 本マンションの総評

谷底低地で「液状化の可能性がある地域」に含まれます。
周辺のボーリング調査からも、液状化リスクがある場所であると推察されます。
氾濫浸水区域に含まれ、約0.8mの浸水可能性が指摘されています。
全体的にはどっしりとした形状の建物であり、損壊リスクは低いと判断します。
接道状況及び系統連続性に問題はなく、火災時の災害リスクは低いと判断します。

「液状化の可能性がある地域」に含まれ、周辺のボーリング調査でも液状化リスクがあると推察されるので、地盤リスクは無視できません。「石神井川が氾濫した場合の浸水区域」内に位置し、約0.8mの浸水可能性が指摘されていることから、浸水リスクも顕在です。よって、防災力を“レベル3”とします。(5段階評価で5が最も安全)

≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。