「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害等に遭遇しても、家族の”命”と”財産”を守ることのできる可能性が高い不動産であるか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。

物件名　ザ・レジデンス千歳船橋

[所在地]
[グランエアレジデンス]〒156-0055 東京都世田谷区船橋２丁目４−２５
[ノーブルエアレジデンス]〒156-0055 東京都世田谷区船橋１丁目４１−１５

 標高・地形

▼[グランエアレジデンス(以下、西棟)] 標高約44mの台地です。
▼[ノーブルエアレジデンス(以下、東棟)] 標高約44m、台地と凹地にまたがっています(凹地が過半を占めます)。
●「液状化」「埋没谷」等の地盤ハザードエリアに該当しません。

※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]

 表層地盤増幅率

●表層地盤における地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は
▼[西棟] “1.54～1.59”
▼[東棟] “1.55～1.62”
です。
●都区内の武蔵野台地エリアでは標準的な数値であり、地震時の揺れが大きくなる可能性は低い場所です。
※地盤増幅率が“1.8”以上だと、地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは“1.6”以下です。

※ [J-SHIS Map(提供：防災科学技術研究所)] → [表層地盤]

【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)

近隣のボーリング調査

●敷地内に公開されたボーリング調査地点はありません。
●南西方にある調査地点では、深度6～7ｍに柔らかい地層があるようです。
●深度10mまでの表記しかなく、支持層の深さは把握できず、地盤の良否の判断がつきません。
※対象地や隣接地のボーリング調査の結果等が明らかになり地盤への影響が判明した場合には、地盤リスクの評価を見直す可能性があります。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、対象地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。

浸水リスク

敷地の一部に約0.2mの浸水可能性が指摘されていますが、指摘のある箇所は敷地の周縁部であり、敷地全体に大きな影響を与えることはないものと判断します。
※想定を超える大雨が降った場合には、内水氾濫の被害が拡大する可能性があります。

※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]

 建物

●2011年2月竣工のRC造2棟([東棟]地上10階建、[西棟]地上9階建)です。
●施工会社は、大手ゼネコンの「長谷工コーポレーション」です。
●どっしりとした形状であり、建物損壊リスクは低いと判断します。

 接面道路

▼[東棟]東側都道幅員約5.8m、北側区道幅員約5m、西側区道幅員約2m～2.5m、南側通路
▼[西棟]西側都道幅員約5.8m、東側区道幅員約4.2m～4.5m、南側私道
●都道を挟むように2棟の敷地が配置されており、系統連続性は良好です。
●接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。

地域危険度調査

●東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、東棟が存する「船橋1丁目」の地域危険度は“4”(※)であり、災害リスクが大きい地域であるとされています。
●西棟が存する「船橋2丁目」の地域危険度は“２”(※)であり、災害に比較的強い地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で１が最も安全であることを示しています。

周辺環境他

●「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2023年累計」を見ると、東棟が存する船橋1丁目は、47件となっており、治安は“5段階で4番目の治安が悪いレベル”です。
●西棟が存する船橋2丁目は7件となっており、治安は“5段階で1番安全なレベル”です。

 本マンションの総評

●表層地盤増幅率が標準的な台地(東棟の過半は「凹地」)に位置します。
●大きな浸水リスクはないでしょう。
●どっしりとした形状の建物であり、損壊リスクは低いと判断します。
●接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。

⇒東棟が凹地に掛かっていることが気になりますが、表層地盤増幅率は悪い数値ではないので、大きな地盤リスクはないと推察します。西棟は台地に位置するので、更に問題のない可能性が高いです。浸水リスク、建物損壊リスク、火災リスクのいずれも低いため、防災力を“レベル５”とします。(５段階評価で５が最も安全)

≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。