【防災力:3】シティテラス大井仙台坂ヒルトップガーデン

「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害に遭遇しても、家族の”命”と”財産”を守ることができる不動産なのか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。

物件名 シティテラス大井仙台坂ヒルトップガーデン

[所在地] 〒140-0011 東京都品川区東大井5丁目26−24

防災力 Level 3
地盤 []埋没谷の影響がみられる
浸水 []浸水可能性の指摘なし
建物 []タワー形状の高層建物
火災 []接道状況及び系統連続性は良好
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら)

 標高・地形

標高16mほどの台地に位置します。
対象地は、12万年前~16万年前に作られたという「埋没谷(東京層下部基底面)」の範囲に該当しますので、大地震の際、揺れが大きくなる可能性があります。


※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]

【参照】地下に「埋没谷」があると、何が悪いのか?

 表層地盤増幅率

表層地盤における地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.63”です。
都区内では標準的な数値であり、地震時の揺れが大きくなる可能性は低い場所です。
※地盤増幅率が”1.8”以上だと地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。


※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]

【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)

周辺のボーリング調査

敷地内に公開されたボーリング調査地点はありません。
周辺にある調査地点では、
深度8m~11mでN値50超の地層になるようです。
埋没谷の影響とみられる地層(N値3~8の地点or N値10あまりの地点)が深度16m~18mより下層に広がっています。
それ以降、N値20未満の地層が深度32m過ぎまで続き、深度33m余りで再度N値50超の地層となります。(柱状図にこれより下層の表記がないので、支持層の深さは把握できません)
埋没谷の影響とみられる地層が把握され、支持層も深いようなので、マンション用地として良い地盤とはいえません。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、当該地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。

浸水リスク

浸水可能性は指摘されていません。


※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]

 建物

2012年12月竣工のRC造地上23階建です。
施工会社は、マンション建設を多く手掛ける「前田建設工業」です。
縦長のタワー型高層マンションです。
タワー形状の高層マンションは、防災面からは良い点がありません。万が一、施工不良があった場合には即大きな建物損壊リスクに繋がりますし、発災後にエレベーターが動かなくなると、高層階の住民は難儀するでしょう。防犯面等のメリットはありますが、本サイトは”防災”の観点からの評価になりますので、タワー形状の高層建物というだけでマイナス評価とします。

【参照】タワーマンションを防災面では評価しない理由(より詳細に)

 接面道路

北西側都道(幅員約16m)、南東側区道(幅員約5m~5.2m)の2本の道路に接面する2方路地です。
区道との接道部分では、敷地後退をして歩道等を整備しています。
都道と接面しているので、系統連続性は良好です。
接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。

地域危険度調査

東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、「東大井5丁目」の地域危険度は”2”(※)であり、災害に比較的強い地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で”1”が最も安全であることを示しています。

周辺環境他

「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2024年累計」を見ると、東大井5丁目は78件となっており、治安は“5段階で最悪レベル”です。

 本マンションの総評

埋没谷の範囲に該当する、台地に位置します。
ボーリング調査でも、埋没谷の影響とみられる地層が把握できます。
浸水可能性は指摘されていません。
タワー形状の高層建物なので、相応の災害リスクがあると判断します。
接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。

埋没谷の範囲に該当し、ボーリング調査でも、その影響を把握できることから、相応の地盤リスクを計上します。タワー形状の高層建物なので、相応の災害リスクがあると判断します。これらを総合的に勘案し、防災力を“レベル3”とします。 (5段階評価で5が最も安全)

≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。