【防災力:5】ハウスソラーナ
「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害等に遭遇しても、家族の”命”と”財産”を守ることのできる可能性が高い不動産であるか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。
物件名 ハウスソラーナ
[所在地] 〒154-0003 東京都世田谷区野沢1丁目35−1他
防災力 | Level 5 |
地盤 | [4]ボーリング調査が良好な台地 |
浸水 | [5]浸水可能性の指摘なし |
建物 | [4]2000年竣工の中層RC造建物 |
火災 | [5]接道状況及び系統連続性は良好 |
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら) |
標高・地形
●標高約33m~34mの台地に位置します。
●東京都建設局が公開している「東京の液状化予測図」では「液状化の可能性がある地域」に掛かっています。
●また、対象地は、12万年前~16万年前に作られたという「埋没谷(東京層下部基底面)」の範囲に該当しますので、大地震の際の揺れが大きくなる可能性があります。
※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]
※ 東京都建設局 → [東京の液状化予測図]
表層地盤増幅率
●対象地は、J-SHIS Mapの2つのメッシュにまたがっており、表層地盤(地表近くの地層)の地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.31”及び”1.71”と少し極端な数値となっています。
●敷地の北側の一部が入るメッシュの”1.31”は都区内ではかなり良い地盤となりますが、敷地のほとんどが含まれるメッシュの”1.71”は、都区内の武蔵野台地エリアでは高い数値であり、地震時の揺れが大きくなる可能性がある場所です。
※地盤増幅率が”1.8”以上だと、地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。
※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]
【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)
近隣のボーリング調査
●敷地内に公開されたボーリング調査地点はありません。
●北側隣地にある調査地点では、
▼深度9mほどまでは柔らかい地層が続きます。
▼深度10mほどでN値50を超え、深度14mほどで支持層に到達します。
▼深度13m前後に埋没谷の影響と推察される地層が入りますが、N値は30以上あるので、大きな問題はないと考えます。
▼地下水位の下に砂質の地層はあるものの、概ねN値50ほどの固い地層なので、液状化リスクは大きくないのではないかと推察します。
●深度10mほどで固い地層となるので、マンション用地として大きな問題はないと判断します。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、対象地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。
浸水リスク
浸水可能性は指摘されていません。
※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]
建物
●2000年11月竣工の中層RC造建物(地上7階建)です。
●施工会社は、大手ゼネコンの「長谷工コーポレーション」です。
●中層RC造建物なので、損壊リスクは低いでしょう。
接面道路
●南東側(幅員約7.6m~9.4m)、南西側(幅員約5.3m~6m)の2本の区道に接面する角地です。
●南東側接面道路から北方の「世田谷観音通り」へのアクセスは容易であり、系統連続性は良好と判断します。
●接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。
地域危険度調査
東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、「野沢1丁目」の地域危険度は“3”(※)であり、災害リスクが多少残る地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で1が最も安全であることを示しています。
周辺環境他
「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2023年累計」を見ると、野沢1丁目は9件となっており、治安は“5段階で1番安全なレベル”です。
本マンションの総評
●表層地盤増幅率はあまり良くないですが、台地に位置します。
●ボーリング調査の結果は良好です。
●浸水可能性は指摘されていません。
●中層RC造建物であり、損壊リスクは低いでしょう。
●接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。
⇒表層地盤増幅率はあまり良くないですが、ボーリング調査の結果が良好な台地に位置するので、大きな地盤リスクはないと判断します。その他の浸水リスク、建物損壊リスク、火災リスクのいずれも低いので、防災力を“レベル5”とします。(5段階評価で5が最も安全)
≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。