【防災力:3】東京ナイル
「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害に遭遇しても、家族の”命”と”財産”を守ることができる不動産なのか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。
物件名 東京ナイル
[所在地] 〒140-0011 東京都品川区東大井1丁目14
防災力 | Level 3 |
地盤 | [3]ボーリング調査はあまり良くない |
浸水 | [3]高潮約1.4m |
建物 | [4]どっしりとした形状 |
火災 | [5]接道状況及び系統連続性は良好 |
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら) |
標高・地形
●標高約2m~3mの湾岸の埋立地(昭和初期に埋立)に位置します。
●最も新しい地層である「沖積層」の堆積エリアに含まれます。沖積層は、まだ固まり切っていない軟弱な地層であり、地震時に揺れやすい傾向があります。
※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]
表層地盤増幅率
●表層地盤における地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.5~1.51”です。
●都区内では比較的低い数値であり、地震時の揺れを小さく抑えられる可能性がある場所です。
※地盤増幅率が”1.8”以上だと地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。
※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]
【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)
周辺のボーリング調査
●敷地内に公開されたボーリング調査地点はありません。
●近接する複数の調査地点では、
▼浅いうちにN値20超の地層となります。
▼それ以降少し柔らかくなり、深度10m~20mはN値10未満の地層が続く地点が多いです。
▼支持層の深さは22m~25mほどのようです。
▼地下水位の下に砂質の地層が存在するものの、N値の低い層は少ないので、大きな液状化リスクはないと判断します。
●少し深いところまでN値10未満の地層が続くので、良い地盤とはいえません。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、当該地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。
浸水リスク
●高潮により最大約1.4mの浸水可能性が指摘されています。
●河川の氾濫等により、敷地の周縁部に0.5m未満の浸水可能性が指摘されています。
●対象地は、標高3m未満の湾岸の埋立地に位置します。
●昨今「想定外」の災害が毎年のように起きていることを想起しますと、ハザードマップの想定を超える事態はあり得ます。
【高潮ハザードマップ】
※ [東京都港湾局] → [高潮リスク検索サービス]
【河川等が氾濫した場合の浸水想定区域】
※重ねるハザードマップ (出典:「ハザードマップポータルサイト」)
建物
●2002年7月竣工のRC造地下1階地上15階建です。
●施工会社は、準大手ゼネコンの「三井建設(現:三井住友建設)」です。
●どっしりとした形状をしており、建物自体に大きな損壊リスクはないでしょう。
接面道路
●東側都道(幅員約25m)、北側区道(幅員6m前後)、西側区道(幅員約7.7m~11.2m)、南側区道(幅員約3.9m)の4本の道路に囲まれた独立画地(4方路地)です。
●区道との接道部分では、敷地後退をして歩道を整備しています。
●海岸通り(都道)と接面しているので、系統連続性は良好です。
●接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。
地域危険度調査
東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、「東大井1丁目」の地域危険度は”2”(※)であり、災害に比較的強い地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で”1”が最も安全であることを示しています。
周辺環境他
「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2024年累計」を見ると、東大井1丁目は32件となっており、治安は“5段階で3番目のレベル”です。
本マンションの総評
●「沖積層の堆積エリア」に該当する埋立地に位置します。
●表層地盤増幅率は比較的低いのですが、ボーリング調査はあまり良くない結果です。
●高潮で約1.4mの浸水可能性が指摘されています。
●どっしりとした形状をしており、建物自体に大きな損壊リスクはないでしょう。
●接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。
⇒表層地盤増幅率は比較的低いのですが、ボーリング調査があまり良くない結果なので、地盤リスクを無視できません。高潮で約1.4mの浸水可能性が指摘されているので、浸水リスクも顕在です。これらを総合的に勘案し、防災力を“レベル3”とします。 (5段階評価で5が最も安全)
≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。