【防災力:5】桜丘フラット

「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害等に遭遇しても、家族の”命”と”財産”を守ることのできる可能性が高い不動産であるか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。

物件名 桜丘フラット

[所在地] 〒156-0054 東京都世田谷区桜丘2丁目8−30

防災力 Level 5
地盤 []地盤増幅率が比較的良好な(台地同様の)切土地
浸水 []大きな浸水リスクなし
建物 []どっしりとした形状のSRC造建物
火災 []接道状況及び系統連続性は良好
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら)

 標高・地形

標高約46m~47mの切土地です。台地と台地の間に造成された切土地なので、地形的には台地と同様に捉えてもいいのではないかと考えます。
「液状化」「埋没谷」等の地盤ハザードエリアに該当しません。

※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]

 表層地盤増幅率

表層地盤の地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.49~1.52”です。
都区内では比較的低い方の数値であり、地震の際の揺れが小さく抑えられる可能性がある場所です。
※地盤増幅率が”1.8”以上だと、地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。

※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]

【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)

近隣のボーリング調査

敷地内及び近隣の同地形(切土地)に公開されたボーリング調査地点はありません。
南西方の類似地形(台地)に存する調査地点を参考として見てみると、
表層面の地盤の固さは、問題のないレベルです。
支持層となる固い地層が出現するのは深度28mを超えた辺りとなるようです。
表層面の地盤自体は悪くないので、上述の表層地盤増幅率も悪くない数値となっているのだと推察しますが、支持層まで深いので、当該地点は、マンション用地として良いとはいえない場所です。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、当該地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。

浸水リスク

敷地の一部に約0.1mの浸水可能性の指摘がありますが、地形や標高から見て、全体に大きな影響を与えることはないものと判断します。
※想定を超える大雨が降った場合には、内水氾濫の被害が拡大する可能性があります。

※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]

 建物

1993年11月竣工のSRC造建物(地下1階地上11階建)です。施工会社は、大手ゼネコンの「長谷工コーポレーション」です。
建物形状は少し複雑に見えますが、どっしりとした形状のSRC造建物であり、地震時の際の建物損壊リスクは低いものと判断します。
築年が古くなってきているので、管理状況及び修繕履歴に充分に注意をすることが必要です。

 接面道路

南側(幅員約12.9~14.6m)、東側(幅員約10.8m)、北側(幅員約5m)の3本の区道と接面している3方路地です。
南側接面道路の「千歳通り」は片側1車線が整備され、環八通り沿いへのアクセスも容易であるため、系統連続性は「良好」と判断します。
接道状況及び系統連続性に問題はなく、火災時の災害リスクは低いと判断します。

地域危険度調査

東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、「桜丘2丁目」の地域危険度は“2”(※)となっており、災害に対して比較的強い地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で1が最も安全であることを示しています。

周辺環境他

「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2022年累計」を見ると、桜丘2丁目は17件となっており、治安は“5段階で2番目に安全なレベル”となっています。

 本マンションの総評

標高46mほどの切土地です。台地に挟まれた切土地であり、地盤リスクは低いでしょう。
浸水リスクが大きな影響を及ぼすことはないものと判断します。
1993年竣工のSRC造建物であり、建物損壊リスクは低いと判断します。
接道状況及び系統連続性に問題はなく、火災時の災害リスクは低いと判断します。

表層地盤増幅率も悪くない台地同様の切土地に建つ、どっしりとした形状のSRC造建物であり、建物の損壊リスクは低いと判断します。浸水リスク及び火災リスクも低いので、防災力を“レベル5”とします。(5段階評価で5が最も安全)

≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。