【防災力:4】ピアースコード等々力

「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害等に遭遇しても、家族の”命”と”財産”を守ることのできる可能性が高い不動産であるか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。

物件名 ピアースコード等々力

[所在地] 〒158-0082 東京都世田谷区等々力7丁目5−3

防災力 Level 4
地盤 []表層地盤増幅率に問題のない台地
浸水 []浸水可能性の指摘なし
建物 []縦長かつ複雑な形状
火災 []接道状況及び系統連続性は良好
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら)

 標高・地形

標高37m~39mほどの台地です。
緩やかに傾斜していますが、表層地盤増幅率が悪くない台地であり、リスクを感じるほどの傾斜でもないので、大きな地盤リスクはないと判断します。

※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]

 表層地盤増幅率

対象地付近における、表層地盤(地表近くの地層)の地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.51”となっています。
都区内では比較的低い方の数値であり、地震の際の揺れが小さく抑えられる可能性がある場所です。
※地盤増幅率が”1.8”以上だと地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。

※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]

【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)

近隣のボーリング調査

敷地内公開されたボーリング調査地点はありません。
南西方の同地形(台地)にあるボーリング調査地点の柱状図では、深度15m超まで支持層となるような固い地層が表出しません。
支持層より浅い部分も、深度8m~10mほどにN値2ほどの柔らかい層が混在するなど、当該地点はマンション用地としてあまり地盤が良い場所とはいえません。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、対象地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。

浸水リスク

浸水可能性は指摘されていません。

※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]

 建物

2007年5月に竣工したRC造建物(地下1階地上15階建)です。施工会社は、準大手ゼネコンの「東急建設」です。
目黒通り沿いの第一種住居地域部分にある建物は、若干縦長で、かつセットバックも複雑に行われている形状です。横長かつシンプルな形状の建物と比較したら、地震時の建物の損傷リスクは高くなると判断します。

 接面道路

南東側都道(幅員約25m)、北側区道(幅員約6m)、南西側区道(幅員約6m)の3本の道路に接面する三方路地です。
都道(目黒通り)と接面しているので、系統連続性は良好です。
接道状況及び系統連続性に問題はなく、火災時の災害リスクは低いと判断します。

地域危険度調査

東京都の「地震に関する地域危険度測定調査(第9回:令和4年9月公表)」によると、「等々力7丁目」の地域危険度は“1”(※)となっており、災害に対して強い地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で1が最も安全であることを示しています。

周辺環境他

「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2022年累計」を見ると、等々力7丁目は5件となっており、治安は“5段階で1番安全なレベル”となっています。

 本マンションの総評

表層地盤増幅率に問題のない台地です。
近隣のボーリング調査結果は、あまり良くありません。
浸水可能性は指摘されていません。
建物は、若干縦長で、セットバックも複雑に行われている、シンプルとは言い難い形状です。地震時の建物損傷リスクを認めます。
接道状況及び系統連続性に問題はなく、火災時の災害リスクは低いと判断します。

建物の形状が縦長かつ複雑なものであり、立地も台地ですが近隣のボーリング調査結果はあまり良くないので、大地震の際に多少建物が損傷する可能性があると判断します。2007年竣工の建物なので、建物のメンテナンスをしっかりしているうちは、損壊リスクは低いと思いますが。浸水リスク及び火災リスクは低いので、防災力を“レベル4”とします。(5段階評価で5が最も安全)

≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。