【防災力:5】シーアイマンション立教前

「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害等に遭遇しても、家族の”命”と”財産”を守ることのできる可能性が高い不動産であるか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。

物件名 シーアイマンション立教前

[所在地] 〒171-0021 東京都豊島区西池袋5丁目14−3

防災力 Level 5
地盤 []表層地盤増幅率が標準的な台地
浸水 []浸水可能性の指摘なし
建物 []全体的にどっしりとした形状
火災 []接道状況及び系統連続性は良好
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら)

 標高・地形

標高約33m前後の台地です。
「液状化」「埋没谷」等の地盤ハザードエリアに該当しません。

※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]

 表層地盤増幅率

表層地盤の地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.58″です。
都区内の武蔵野台地エリアでは標準的な数値であり、地震時の揺れが大きくなる可能性は低い場所です。
※地盤増幅率が”1.8”以上だと地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。

※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]

【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)

近隣のボーリング調査

敷地内に公開されたボーリング調査地点はありません。
敷地の北側で隣接する地点の柱状図は以下のようになっています。
表層面:N値4~6の都区内の武蔵野台地エリアとしては標準的な地層
深度約9m~27m:N値50超の固い地層とN値10~20ほどの少し柔らかい地層が混在
深度約27m~32m:N値20余りの少し柔らかい層
→固い地層になってから、再度柔らかい地層が入るという「埋没谷エリア」のような地盤となっています。
深度38m超:支持層に到達
この場所は、あまり良い地盤ではありませんが、地震時の揺れを大きくするような軟弱地盤でもありませんので、大きな地盤リスクはないものと判断します。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、対象地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。

【参照】地下に「埋没谷」があると、何が悪いのか?(本物件は該当しませんが参考まで)

浸水リスク

浸水可能性は指摘されていません。

※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]

 建物

1995年2月竣工のSRC造地上11階建です。施工会社は、準大手ゼネコンの「安藤建設(現:安藤・間)」です。
建物は、南側が6階建と低くなっている形状であることが少し気になりますが、全体的にどっしりとした形状なので、建物損壊リスクは低いと判断します。
建物が少し古くなってきているので、修繕等のメンテナンスがきちんと行われているかのチェックは必須です。

 接面道路

北側都道(幅員約25m)、西側区道(幅員約3.8m~4.1m)、南側区道(幅員約4m)、東側区道(幅員約4m)の4本の道路に接面する4方路地です。都道に接面しているので、系統連続性は良好と判断します。
接道状況及び系統連続性に問題はないので、火災時の災害リスクは低いと判断します。

地域危険度調査

東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、「西池袋5丁目」の地域危険度は“2”(※)となっており、災害に対して比較的強い地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で1が最も安全であることを示しています。

周辺環境他

「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2022年累計」を見ると、西池袋5丁目は30件となっており、治安は“5段階で3番目のレベル”となっています。

 本マンションの総評

表層地盤増幅率が標準的な台地です。
隣接地のボーリング調査は、あまり良い結果ではありません。
浸水可能性は指摘されていません。
全体的にどっしりとした形状の建物なので、建物損壊リスクは低いと判断します。
接道状況及び系統連続性に問題はなく、火災時の災害リスクは低いと判断します。

ボーリング調査の結果から、多少の地盤リスクを感じます。ただ、表層地盤増幅率に問題のない台地であることから、これ単独でマイナス1とするほどのリスクではないと判断します。他のリスクは低いので、防災力を少しおまけの“レベル5”とします。(5段階評価で5が最も安全)

≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。