【防災力:3】アトラスタワー小石川

「東南海トラフ地震」「首都直下地震」等の大地震や、千年に一度といわれるような「スーパー台風」「線状降水帯豪雨」等の大水害等に遭遇しても、家族の”命”と”財産”を守ることのできる可能性が高い不動産であるか否かを簡易評価します。
災害に強い不動産は資産性も保たれます。
※建物が壊れたら資産性どころの話ではないので。

物件名 アトラスタワー小石川


[所在地] 〒112-0002 東京都文京区小石川1丁目9−14

防災力 Level 3
地盤 []沖積層エリア、表層地盤増幅率がかなり高い
浸水 []昔の川筋で、最大1.8mほどの浸水可能性
建物 []縦長で複雑な形状
火災 []接道状況及び系統連続性は良好
※5段階評価で5が最も安全(判断基準はこちら)

 標高・地形

標高6mほど、昭和初期に埋められた小石川の流域にある谷底低地に位置します。
対象地は、最も新しい地層である「沖積層」の堆積エリアに含まれます。沖積層は、まだ固まり切っていない軟弱な地層であり、地震時に揺れやすい傾向があります。

※ [国土地理院地図] → [土地の成り立ち・土地利用] → [土地条件図]

 表層地盤増幅率

表層地盤における地震時の揺れの大きさを示す地盤増幅率は”1.93”です。
都区内の武蔵野台地エリアではかなり高い数値であり、大地震時に震度7となる可能性がある場所です。
※地盤増幅率が”1.8”以上だと地盤が弱い(揺れやすい)とされます。推奨レベルは”1.6”以下です。

※ [J-SHIS Map(提供:防災科学技術研究所)] → [表層地盤]

【参照】高台立地が原則だが、高台でもダメな場所がある(J-SHIS Mapの見方)

近隣のボーリング調査

敷地内に公開されたボーリング調査地点はありません。
南側接面道路付近にある調査地点では、
深度5m過ぎまで、N値2ほどの柔らかい地層が続いています。
深度約6m~22mでは、固い地層も挟まりますが、大部分がN値20以下の少し柔らかい地層となっています。
支持層には深度25mほどで到達するようです。
周辺の複数の調査地点では、同様に表層面の地層は柔らかく、支持層には深度20mを超えないと到達しないようです。
表層面が柔らかく、深度20m過ぎまでマンション用地としては柔らかい地層が続き、支持層もそれなりに深いようなので、地盤が良い場所ではありません。
※地層は、数メートル離れただけで大きく変わることがあるので、購入の際には、当該地の地盤調査報告書を取り寄せましょう。

浸水リスク

最大約1.8mの浸水可能性の指摘があります。
対象地は、昔の小石川流域に位置しているため、想定を超える大雨が降った場合には、浸水被害が拡大する可能性があります。

※ [東京都建設局 浸水予想区域図] → [浸水リスク検索サービス]

 建物

2003年11月竣工のRC造地下2階地上28階建です。
準大手ゼネコンの「戸田建設」です。
建物は、縦長の上に、少し複雑な形状をしています。横長でシンプルな形状の建物と比較すると、多少の建物損傷リスクを認めます。

 接面道路

東側都道(幅員約40m)、西側都道(幅員約18m)、南側区道(幅員約18.2m)の3本の道路と接面している3方路地です。
都道と接面しているので、系統連続性は良好です。
接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。

地域危険度調査

東京都の「地震に関する地域危険度測定調査」によると、「小石川1丁目」の地域危険度は“2”(※)であり、災害に比較的強い地域であるとされています。
※地域危険度は、5段階評価で1が最も安全であることを示しています。

周辺環境他

「警視庁犯罪情報マップ」の「全刑法犯発生数2023年累計」を見ると、小石川1丁目は39件となっており、治安は“5段階で3番目のレベル”です。
白山通り沿いであることから、気管支や肺に病気を持つお子さんがいるファミリーにはお勧めできません。

【参照】幹線道路沿いの物件を勧めない理由

 本マンションの総評

沖積層エリアで、表層地盤増幅率がかなり高く、近隣のボーリング調査もあまり良くありません。
昔の川筋に位置し、約1.8mの浸水可能性が指摘されています。
少し縦長で複雑な形状なので、多少の建物損傷リスクを認めます。
接道状況及び系統連続性は良好であり、火災時の災害リスクは低いです。

沖積層エリアで、表層地盤増幅率がかなり高く、近隣のボーリング調査も良くないため、地盤リスクを感じる場所です。昔の川筋に位置し、約1.8mの浸水可能性が指摘されているので、浸水リスクも大きいです。建物も、縦長で複雑な形状となっています。これらを勘案し、防災力を“レベル3”とします。(5段階評価で5が最も安全)

≪注意事項≫
1. 本件評価は、不動産鑑定評価の手法に則ったものではありません。公開された情報のみを根拠とした「簡易評価」であり、実際に購入の判断をする際には、より詳細な調査が必要となります。
2. 本件評価の「リスク評価」は相対的なものです。防災上、“絶対に安全”といえる立地はありません。
3. 本件評価により損害や紛争が発生した場合でも、当社は責任を負いません。